将来の優先順位 事業者と給与所得者
違いはライフスタイルを想像しなければわかりません。
さわし柿、どれからいただこうか？
1将来の優先順位 選択の違い
2将来の優先順位 なぜ食い違うか
3将来の優先順位 それぞれのライフスタイル
将来の優先順位 選択の違い
事件や災害以外で大手メディアが取り上げる内容で明らかに増えているのは、年金や医療費を取り扱った話題です。
年金や医療費の話題は、超高齢社会の日本では無視できないテーマです。
年金や医療費の問題は、誰もが当事者になるテーマではあるのですが、その一方でほとんどの人には将来の問題でもあります。
備えなくてはならないが将来の問題という特徴が、選択の違いを生みます。
男女の違いも重要な分かれ目だと思いますが、より明確な違いがでやすいのは職業の違いからです。
将来の優先順位 なぜ食い違うか
超高齢化社会に備えるといったときに、備える時期は一般には「老後」です。
仕事をしているいわゆる「現役」以降の時間への対応が、超高齢社会への備えと言われます。
しかし、こうしたとらえ方は大雑把です。
異なる判断基準を持った人を同じとらえ方をしているからです。
事業者と給与所得者では、判断の基準に違いがあります。
事業者(経営者・フリーランス)は、まず自分の行っている活動の継続や発展を優先します。
別の言い方をすれば、「現役」でいることを優先に判断します。
事業活動の継続を妨げる要素が制約になります。
単純化していえば、現在の資金繰りを重視します。
これに対して給与所得者は、時間の制約を強く受けます。
定年です。
今後定年は65歳～70歳と変動していきそうですが、賃金水準が見通せないならば楽観視できません。
給与所得を中心に「老後」に備えるならば、「現役」でいる定年までの時間が判断を制約します。
事業活動を重視する事業者と時間の制約を受けやすい給与所得者では、同じ手段でも選択に違いが出ます。
将来の優先順位 それぞれのライフスタイル
金融庁の「2000万円」報告が2019年に話題になりました。
耳目を引くテーマかつ具体的な金額が示されたことが論争となりました。
将来の具体的に必要な金額が示される一方で、想定されている家庭(個人)についても必ずしも一般的ではないという指摘もありました。
当然の指摘ではあるのですが、より突っ込んで誰にとって、なぜ違いが生じるかを考える必要があります。
将来の備えとして公的年金・個人年金・小規模共済・iDeco・NISAなどの制度があります。
預貯金や保険も重要です。
ただし、手段や方法をアラカルトメニューとしてみるのは問題をとらえ損なっています。
自分や家族のライフスタイルと他との違いが判断の基準です。
蛇足
年末を区切りに保険の見直しを思案中です。
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